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情報エレクトロニクスファンドの評価は?|モーニングスターファンド オブ ザ イヤー 2019 国内株式型

投資家
モーニングスターが珍しいファンドをファンドオブザイヤーに選んだらしいね
儲極
そうなんだよ。国内株のファンドオブザイヤーにテーマ株系の情報エレクトロニクスファンドを選んだんだ。

 

投資家
テクノロジー株ということですね
儲極
今まで高配当株や小型株、初期の店頭市場株ファンドなんてのもあったけど、テーマ株系が選ばれるとは思わなかったね。
投資家
それで実際のところどうなんですか?
儲極
ちょっとレトロだけど、30年選手らしい…野村アセットもまさかの受賞だよね。資料に力をかけてないのがよくわかる(笑)
基準価額(分配金再投資) の騰落率
期間 ファンド
1ヵ月 5.9%
3ヵ月 17.4%
6ヵ月 28.9%
1年 49.3%
3年 48.8%
設定来 185.4%
儲極
まあ昨年49.3%も上がったら選ばざるを得ないかな。あれだけ成績良かった割には残高が増えないのは、利食いの餌食にあったのかなあと。福田 泰之氏がファンドマネージャーとしてチームを引っ張ているようだね。就任後の成績が良いのは時期が良いのもあるとは思うが、昨年は見事というほかないだろう。
情報エレクトロニクスファンド
儲極
それにしても2019年12月に、20年ぶりに高値を更新したという・・・ITバブルのすごさとともに、30年以上の長寿ファンドに脱帽です。ちなみに、運用哲学を明確化と、集中投資、運用残高の安定化は実績の良いファンドに共通していることが多いですが、情報エレクトロニクスファンドも昨年の運用報告書を見る限り33銘柄に集中投資しており、投資先も絞ってあるため良いファンドの条件を満たしていると思います。流行に流されず長期投資をしていいファンドだと思います。景気日印鑑銘柄なので、不景気の時に仕込んで、好景気の時にポジションを減らしておくのが良いと思うよ。

投資方針

当ファンドは、主に東証一部に上場する電気機器や精密機器などのエレクトロニクス関連及び、情報通信・情報ソフトサービス関連の企業群の株式に投資を行うアクティブファンドである。上昇局面では、成長企業や景気敏感株の組入比率を高めることで資産価格の上昇を捉え、下落局面では、競争優位性のある企業や安定業績株の組入比率を高めることで基準価額の下落幅を抑制する。参考指数(※)はTOPIXとする。運用は野村アセットマネジメント(以下、同社)が行う。年1回(2月21日)決算。

 

2019年のリターンは分類内で第1位、運用の効率性は第2位

 2019年のトータルリターンは49.31%と、類似ファンド分類平均を27.33%上回った。類似ファンド分類内では、素材や食品関連銘柄への投資比率を高めていたファンドなどに対して優位となり、上位1%(144本中第1位)と極めて良好な成績となった。また、国内株式型 部門全体でも第2位(913本中)と、トップクラスの成績となり、参考指数と比較しても31.19%上回っている。投資環境の変動に対応した業種配分や銘柄選択がいずれもリターンのプラスに寄与した。業種配分では電気機器や精密機器のオーバーウェイトが、個別銘柄では『アドバンテスト』、『ディスコ』などがプラスに寄与した。
2019年のシャープレシオは2.95と、同分類内で上位2%(144本中第2位)となり、運用の効率性もトップクラスの水準となった。

希少な30年運用ファンド、10年保有では60カ月の全てでプラス、かつ平均に全勝

 2019年12月末時点で運用実績が30年以上のファンドは18本しかなく、全ての国内公募型投資信託約5,500本のうち、当ファンドは7番目に長い運用実績を有する。同月末までの過去60カ月の10年トータルリターンの推移(ローリングリターン)をみると、全ての期間でプラス、かつ類似ファンド分類平均を上回った。特に、44カ月では3%以上上回っており、高い優位性を一貫して維持した。
暦年のトータルリターンでは、2019年までの過去10年間のうち、7年間で参考指数を上回った。特に、金融緩和が拡大した2013年では参考指数の2倍近い106.97%のリターンを獲得し、極端な上昇局面でも優位性を発揮できるのは大きな強みである。
同月末までの過去60カ月のうち、モーニングスターレーティングは4ツ星以上が54カ月、うち5ツ星が42カ月となっており、長期的に優れた運用の効率性を維持している。

担当ファンドのレーティングは全て4ツ星、経験豊富なアナリストによる充実した調査体制が支援

 当ファンドは同社株式運用部 スペシャリティ投資チームが行い、主担当ファンドマネジャーの福田 泰之氏の運用・調査経験年数は18年で、当ファンドは9年担当している。福田氏が運用する国内株式ファンド3本のモーニングスターレーティングは、2019年12月末時点でいずれも4ツ星となっており、優れた運用実績を残している。
同社企業調査部には、24名のアナリストが在籍しており、素材、通信メディア、消費などの5つのセクターに3~6名が配置されている。アナリストの運用・調査経験年数は平均で約18年と、豊富な経験を有するメンバーを中心に構成されている。同社の社内システムによる効率的な銘柄・業界情報の共有や、年間約40回のセクター会議を通じた知見の共有などが、個別銘柄の選定や投資環境の見極めに寄与している。
なお、当ファンドは1999年の「ファンド オブ ザ イヤー」で優秀ファンド賞を受賞しており、20年ぶり2度目の受賞となった。

受賞時のコメント

野村アセットマネジメント運用部(株式グループ)シニア・ポートフォリオマネージャーの福田泰之氏は、「ファンドの設定は1984年2月で約36年の歴史がある。過去3回のバブルを経験したが、2000年のITバブルの基準価額のピークを長らく超えられなかったが、19年12月に遂に超えられた。そのタイミングでアワードも受賞できた。これから再出発のつもりで、ピークを更新し続ける運用をめざしたい」と語った。

 

 

長寿ファンドに注目

Quick資産運用研究所によれば、公募株式投 資信託の平均設定後年数は約7.5年と言われ ています。相場環境の激しい変化の中、相場の波 乱を乗り越えて「長寿ファンド」として今なお好成績 をあげているファンドも少なくありません。

ITバブ以来の基準価額最高値更新

情報エレクトロニクスファンド  は、1984年2月の設定から36年を経過しようとし ています。当ファンドの主要投資対象であるエレク トロニクス・情報通信関連企業は、技術革新や産 業構造の変化が目まぐるしいこともあり株価は大き く乱高下する傾向があります。当ファンドも、ITバブ ル崩壊後に苦戦を強いられる局面が続きましたが、 2011年4月の運用担当者変更以降は市場全 体の上昇もあり基準価額は上昇に転じ2019年 12月に基準価額(分配金再投資)は2000年2月以来の高値を更新しました

変化の激さはチャンスの多さ

業界の変化の激しさは、裏を返せば新たな事業 機会が豊富に生まれることを意味しています。新た な事業環境の中で活躍できる企業を発掘し、運 用資産の拡大に結びつけることで、当ファンドのパ フォーマンス向上につながりました。以下では、それ に貢献した2銘柄をご紹介します。

スマーフォンの登場をチに変

2011年~2013年のスマートフォンの普及期にお いて、新たなコンテンツ産業の勃興に注目し、その 事業機会を捉えられる企業として発掘したのが、ガ ンホー・オンライン・エンターテイメントです。

会社への直接訪問を経て、主力事業をPCオンラ インゲームからスマートフォン向けゲームにシフトする 経営戦略を評価し、高い利益成長ポテンシャルを 有する企業としてファンドに組み入れました。同社 の「パズル&ドラゴンズ」が大ヒットとなったことを受け て株価は組入時から一時50倍以上に上昇し、パ フォーマンスに大きく貢献しました。

監視カメ業界の変化をチに変

2015年~2016年にかけて、特にマンションやオ フィスビルのセキュリティに対するニーズが高まる中で、 監視カメラ業界の新潮流を捉えられる企業として 発掘したのが、あい ホールディングスです。

同社は国内でいち早くデジタル方式の監視カメラを 採用することで映像の高画質化を達成し、シェア 拡大を目指していました。この経営戦略を評価し てファンドへの組み入れを開始し、その後の業績拡 大を受けて株価は組入時から一時6倍以上に上 昇し、パフォーマンスに大きく貢献しました

基準価額の更なる上昇のた

一時的な「復活」ではない継続的な基準価額の 上昇を目指して、現在も変化を活かして活躍でき る企業への選別投資を継続しています。

足もとでは半導体業界における技術と製品需要 の変化に着目しており、半導体業界内の各分野 において今後の活躍が期待できる企業をファンドに 多く組み入れています。

以下では、その代表格となる2019年12月末の 組入上位2銘柄についてご紹介します。

ソニー:イメージセンー業ード

同社はカメラに不可欠なイメージセンサーと呼ばれ る半導体を製造しており、世界No.1シェアの業界 の巨人です。スマートフォン用カメラの搭載個数の 増加や高画質化のトレンドが進む中で、同社のイ メージセンサー事業は数量増加と付加価値の向 上の二つのプラス効果を受けながら、更なる成長 に向けて今後も業界をリードしていくと期待していま す。

バンテスト:5Gを今後の事業機

5G(第5世代移動通信システム)の商用化を 契機として、半導体業界ではデータ量の爆発的増 加が予想されており、業界内で熾烈な開発競争 が繰り広げられています。同社は、半導体の動作 確認を行なう検査装置を製造しており、製品開 発には欠かすことのできない重要な存在です。当 分野で世界No.1シェアを誇る同社は、5Gの商用 化を事業機会として捉え、成長に結びつけることが できる企業と見込んでいます

上位銘柄

銘柄 業種 純資産比
ソニー 電気機器 9.6%
アドバンテスト 電気機器 9.6%
HOYA 精密機器 7.8%
村田製作所 電気機器 6.8%
新光電気工業 電気機器 4.9%
島津製作所 精密機器 4.9%
ディスコ 機械 4.4%
京セラ 電気機器 4.4%
太陽誘電 電気機器 4.1%
三菱電機 電気機器 3.8%
合計 60.4%

 

○今後の投資環境(2019年12月時点)

日本経済は、10月の消費税率引き上げや自然災害の影響により基調判断が難しい状況ですが現時点では緩やかな
成長が継続しています。7-9月期の実質GDP(国内総生産)成長率(二次速報値)は前期比年率+1.8%となり、一次速報 値の+0.2%から上方修正されました。政府が閣議決定した自然災害からの復旧などを含めた事業規模26兆円の経済対 策は実質GDPを1.4%押し上げるとの試算も示されています。また、日銀短観の業況判断では、大企業製造業が悪化し た一方で大企業非製造業はごく小幅な悪化にとどまりました。設備投資計画も底堅く推移しており、現時点では外需低 迷の内需への波及は限定的となっています。こうした中で、日銀は12月の金融政策決定会合で現状維持のスタンスを継 続しました。超長期金利の低下がもたらす悪影響への警戒感は根強く、追加金融緩和には慎重であると思われます。消 費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動減から10-12月期の実質GDPは大幅なマイナス成長を予想していますが、 日本経済は公共投資や省力化投資を中心とした設備投資に支えられ、緩やかな成長を続けると見ています。当社で
は、2020年の実質GDP成長率は前年比+0.2%と予想しています。
2019年度の予想経常利益は前年度比5.7%減(野村證券金融経済研究所予想によるRussell/Nomura Large Cap[除く 金融]、12月30日時点)、2020年度は同9.5%増(同上)となることが予想されます。

運用方針

情報エレクトロニクス関連企業群の事業環境については、先進国ではスマートフォンやタブレット端末といったハード ウェアの普及率がかなりの程度まで高まってきたため、今後は普及したハードウェアをベースにアプリケーションやサービスを展開する企業などを選別していきたいと考えています。また、産業機器や自動車などの分野でエレクトロニクス企 業が事業展開を進める可能性が広がるなど、新たな動きにも注目しています。銘柄選択については、ブランド力や技術 力を背景に強い競争力を持つ銘柄群、ソフトウェアの分野などで独自のノウハウを持つ銘柄群に注目していきます。

 

2019年国内投資信託のリターンランキングは「新興国」と「テクノロジー」関連株式ファンドが独占

2019年の国内株式型投資信託はグロース株の圧勝となった。モーニングスターインデックスに基づき国内株式型のカテゴリー別リターンを見たところ、「国内小型グロース株」が2224%でトップ、「国内大型グロース株」が21.31%で第2位、「国内中型グロース株」が2102%で第3位と、グロース株がトップ3を独占した。世界的にハイテク株が上昇基調を強め、株高をけん引する中、国内でも情報・通信などの比率を高めに維持したグロース株投資信託の優位性が目立った。

一方、「バリュー株(割安株)」は苦戦し、「国内大型バリュー株」が1427%と最も低いパフォーマンスとなり、次いで「国内中型バリュー株」が1464%で低かった。国内で低金利が続く中で銀行など金融の比率を高めに維持したバリュー株投資信託の低迷が顕著となった。ちなみに2019年に日経平均株価は18.20%、TOPIX(東証株価指数)は15.21%それぞれ上昇した。

個別投資信託で見ると、国内公募追加型株式投信の国内株式型に属する投資信託922本のうち2019年にトータルリターンがマイナスとなった投資信託は10本のみにとどまり、幅広い投資信託が上昇した。

国内株式型投資信託の中で通貨選択型を除くアクティブ投資信託のリターントップ10を見ても9投資信託がグロース株投資信託となった。5803%と圧倒的なパフォーマンスで第1位となった「フィデリティ・セレクト・ファンド(テクノロジー)」のほか、2位に「情報エレクトロニクスファンド」、第6位に「ファンドメガ・テック」と、ハイテク銘柄を主要投資対象とするテーマ型の投資信託が上位に入った。

テーマ型以外の投資信託で注目されるのは、18年に株安で軒並み投資信託がマイナスリターンとなる中でもプラスだった「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」。2019年も3395%と、下落・上昇局面両方で良好なパフォーマンスを継続している。

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