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歴史に学ぶ資産運用

究極の資産運用①歴史に学ぶ資産運用

自分の経験に頼ると大損する可能性もある。まずは歴史に学ぼう

多くの人は、過去に何が起こったかを正しく理解せずに投資を始め、自分の個人的な経験に信頼を置きがちです。そのことで投資において大きな誤りを起こし、投資家としては負け組に入ってしまいます。

私のアメリカの知り合いは、一番信頼できる投資する方法は株を買ってそれを持ち続けること(バイ&ホールド)だと言いました。しかし、1980~2000年代に投資した彼の経験は、大恐慌を生き抜いた親の世代とは大きく異なっています。さらに言えばこれらの経験は1990年代にバブル崩壊を経験した日本の投資家の経験とは大きく異なります。果たしてそれぞれの経験が普遍的な法則といえるのでしょうか?

日本の投資家が強烈な「経験」として覚えているのはNTTの上場ではないでしょうか。1987年2月9日に日本電電公社がNTTとして上場したとき、政府が売るもので損するはずないと考え、証券窓口に多くの素人投資家が殺到しました。売り出し価格119万7000円を約40万円上回る160万円でした。NTT株はその後も価格上昇は加速し、4月22日には318万円の高値を記録します。1987年10月には米国発のブラックマンデーによって世界同時暴落に見舞われ、NTT株も急落。最高値から半額まで下がることになります。その後1989年のバブル崩壊により日本人の株離れはより顕著となります。しかしこうした経験が日本人の投資を曇らせた結果、世界の常識が日本では通じなくなった可能性は高いといえるでしょう。

では、歴史から何を期待することが可能で合理的なのでしょうか?順番に見てく必要がありますが、まず私はお金の価値についての議論から始める必要があると思います。

 

お金の価値とインフレ率

よく現金が一番信頼できるとか、昔は郵貯でも5%の金利が付いたなど「実際には減っている」ことや「実際は増えていない」ことを美化している人たちがいます。その常識が、事実ではないことから見ていきたいと思います。

日本のインフレ率

◆図1:日本の消費者物価指数の推移 –

日本の消費者物価指数の推移 -
図1:日本の消費者物価指数の推移 –

 

日本の消費者物価指数は1980年から1990年までの間に74.47から91.25まで上昇しています。これは単純にいうと75円だったものが10年で値上がりして91円まで上昇したことを示します。10,000円のものは12,100円まで上がっていることになります。

こうしてみるとお金とお金で物を買える量は言ってしないことがよくわかりますね。

◆図2:日本のインフレ率

図2:日本のインフレ率 -
図2:日本のインフレ率 –

 

実際日本は1980年ごろは1年で7%ほどのインフレ率だった時期があります。そのころには利息が5%つく郵貯があったとしても不思議はありません。銀行に預けることにより、個人が受け取るのは、「物価の調整分」でしかないと考えてよいでしょう。つまり銀行の貯金では実質的に儲かることはありません。

アメリカのインフレ率

日本のデータよりアメリカのデータのほうが豊富にあるため、より長期の米ドルの購買力の図を見てみましょう。

◆図3:米ドルの購買力推移

図3:米ドルの購買力推移 -
図3:米ドルの購買力推移 –

 

このチャートは、インフレについて理解するためによく使われチャートです。1913年に米国人の投資家だったとしましょう。あなたはそのお金をタンス預金することに決めた。すると上の表に示したように購買力が低下する。ほかに休暇、娯楽、衣服、食べ物などの消費にお金を使うこともできます。または、財務省短期証券に投資することもできます。その場合、銀行預金と同じく、ドルは価値を保存することができであり、あなたの1ドルは今日の1.33ドルの価値になります(毎年約0.26%の実質リターン)。したがって、実際には収益を上げていませんが、損失はありませんでした。「実質リターン」とは、インフレ後に投資家が受け取るリターンを指します。投資のリターンが10%(名目リターンと呼ばれるもの)であっても、その年のインフレ率が2%であれば、実質リターンはわずか8%でとなります。実質リターンは、時間軸間の比較をより適切なものにするため、非常に重要な概念です。8%のインフレ率(2%実数)の10%のリターンは、2%のインフレ率(8%実数)の10%のリターンとは大きく異なります。購買力とは交換できる価値のことを示します。30年前に100円でジュースを買えたとしても、今は120円支払わないと買うことはできません。これは物の価値が上昇したとみることもできますが、お金の価値が減ったとみることもできます。

ただよく株式はインフレに強いからというのは一部は性格ですが、一部は不正確です。実際には需要の供給のようなインフレには強いですが、オイルショックのように供給の減少によるインフレの場合は、経済ショックにより企業業績が下がり株価が下がることもあります。またドイツのハイパーインフレのように通貨要因によるインフレは経済が混乱し、株価も暴落することになります。

 

インフレ3種類 例示
物の価値の上昇 需要の上昇 コンサートチケットなど
供給の減少 オイルショック
通貨の価値の下落 戦後ドイツなど

話をもとに戻して先ほどの米ドルの購買力データに株、米国10年債、財務省短期証券に投資した場合の価値を加えた図を見てみましょう。

◆図4:米ドルの購買力推移 -株債券との比較

図4:米ドルの購買力推移 -株債券との比較
図4:米ドルの購買力推移 -株債券との比較

 

一時的に価格が下落していたけれど、最終的には上昇していった株に対して、着実に米ドルは価値を失っていく様子がわかるでしょう。実際アメリカの富裕層の資産は着実に増えていっています。

図5:米国富裕層資産推移

図5:米国富裕層資産推移 -
図5:米国富裕層資産推移 –

 

次回はより具体的に昔から運用していた場合の、運用成績を確認しながら、資産運用の本質に迫っていきましょう。

その次には有名人が提唱しているポートフォリオの紹介をしていきます!

>専門家が届ける本物の資産運用術

専門家が届ける本物の資産運用術

資産運用は「手間なし」「簡単」とはいきません。インデックス投資していればよいなどという、近年素人ブロガーを中心にアンチアクティブ投信の流れが続いていましたが、今後アンチインデックス投信の波も来るでしょう。これはロングオンリーの従来のインデックス運用やアクティブ運用は近年発達してきている「リスク管理」という概念が抜けている、旧世代的な考えを中心としているためです。資産運用の本質は「アクティブかパッシブか」というような小さな戦略の選択ではなく、株、債券リート、ヘッジファンドといった「資産配分」の選択とロングショート、レバレッジを含めた「大きな戦略」の選択です。このサイトでは儲かるために必要な情報を厳選してお届けします。ほかのサイトでは説明していないような株、債券、投資信託、ポートフォリオ、ヘッジファンドまでわかりやすく解説します。短期売買のようなばくちな運用手法は推奨しません。長期的に資産形成するための極意を教えます。またロボアドバイザーなどのようにマーケティング重視の中身のない運用業界の裏側も紹介していきます。

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